2021.09.22
妊娠
何らかの原因により不妊症で悩んでいるカップルの中には、体外受精を検討している方達もいるのではないでしょうか？ほかの不妊症の治療と比較して、どのような違いがあるのか、費用はどのくらいかかるのか気になりますよね。この記事では、体外受精の方法や流れ、費用について解説します。
体外受精とは、女性の卵子と男性の精子を取り出して、体の外で卵子と精子を受精させるのを待つ方法です。使用する卵子は排卵直前を卵巣から採取して、十分に成熟させるために培養を行います。
その後、シャーレの卵子のいる培養液の中に精子を入れて、受精するのを待ちます。シャーレの中で卵子と精子が受精した場合は、受精卵を育てるために培養を行った後、子宮へ移植します（専門用語で胚移植といいます）。
体外受精はタイミング法や人工授精で妊娠がみられなかったカップルへの不妊治療として行われます。通常、不妊治療は1つの方法を数回程度試すことが多く、人工授精を5～6回試しても妊娠できなかった場合に、次のステップの治療として体外受精が勧められます。
不妊治療は女性の年齢が若いほど、妊娠する確率が高くなります。40歳以上など女性の年齢が高い場合は、最初から体外受精を勧められることもあります。また、女性の卵管が閉塞していたり、男性の精子の量が少なかったり等で、体外受精でしか妊娠できない場合にも行われます。
体外受精は広く行われていますが、妊娠率は20～25％とそれほど高くはありません。体外受精による妊娠率に影響を与えるものに、体外受精後に育てた胚（受精卵）を子宮内に戻しても、子宮内膜に定着しないことが考えられています。
妊娠を成立させるには、卵子と精子が受精卵になった後に、子宮内膜に着床しなければなりません。近年では、自然妊娠では卵管にいる受精卵（胚）が、特定の信号のようなものを送り、子宮内膜への着床率を高めていることが分かっています。
医療機関の中には、受精卵を「胚盤胞」と呼ばれる状態になるまで育ててから、子宮に移植する方法を行っているところもあります。
また、胚（受精卵）の子宮内膜での着床率をアップさせるために、2回に分けて胚移植を行っているところもあります。1回目の胚移植により子宮内膜での受け入れを高めることができるためです。
医療機関によっては、より成熟した胚盤胞を移植したり、2回に分けて移植したりする方法を行っているところもあります。
体外受精はそれほど問題がないようにみえますが、いくつかのリスクがあります。体外受精による具体的なリスクについてみていきます。
体外受精による不妊治療は自由診療であるため、医療機関によって費用が異なります。体外受精の治療の流れはいくつかのステップがあり、それぞれに費用がかかります。
例えば、使用する排卵誘発剤の種類、採取する卵子の数、受精卵の数や培養する期間、凍結させる胚の個数など、様々な項目があり、それぞれ費用が指定されているのが普通です。
体外受精を受ける場合は、費用も考えながら具体的な治療プランを立てる必要があります。2021年より、体外受精などの不妊治療に対して、日本政府が助成金の給付を行っています。体外受精を検討している方は、ぜひチェックしてみてください。
不妊に悩む方の特定治療支援事業
新型出生前診断（NIPT）は、妊婦さんに採血をして、血液中に含まれる胎児のDNAのかけらを調べる検査です。不妊の理由にはいくつかの原因がありますが、妊娠年齢の高齢化も影響があるものです。
赤ちゃんの先天異常の中には、高齢妊娠が影響しているものもあり、新型出生前診断で可能性を調べられるものもあります。新型出生前診断は遺伝検査であるため、検査を受けるにあたって遺伝カウンセリングを受けることがすすめられています。
DNA先端株式会社では、提携の医療施設を通して、妊婦さんに対する新型出生前診断（NIPT）を行っています。妊娠した際におなかの赤ちゃんの先天異常の可能性が知りたい方は、よく検討した上で新型出生前診断（NIPT）を受けてみるのもよいかもしれません。
不妊治療のひとつである体外受精は、女性の卵子と男性の精子を採取して、体外で受精させた後、子宮へ移植する方法です。体外受精で妊娠する確率はそれほど高くありませんでしたが、近年では着床率を高めるための工夫を行っている医療機関もあります。
不妊で悩んでいるカップルは、不妊治療のタイミング法や人工授精で妊娠ができなかったときは、次の治療のステップである体外受精を検討してみるのもよいでしょう。
参考
体外受精・顕微授精のはなし
厚生労働省／多胎・減数手術について
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