出生前診断はいくら?検査6種類の費用相場を早見表で紹介 | DNA先端医療

出生前診断はいくら?検査6種類の費用相場を早見表で紹介

更新日:2026.07.14

出生前診断

出生前診断にかかる費用

出生前診断を受けたいけれど、検査ごとにいくらかかるのかわからず、総額のイメージがつかないと悩む方は多いのではないでしょうか。

検査の種類や受ける施設によって料金は大きく変わるため、相場を知っておくことで、自分の希望に合った選択がしやすくなります。

検査別の費用相場や保険適用・医療費控除の扱い、NIPTの料金に幅が出る理由、陽性時にかかる追加費用まで順に整理して解説します。

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出生前診断の費用相場一覧【検査別早見表】

出生前診断の費用は、検査の種類によって数千円台から20万円台まで幅があります。出生前診断は公的医療保険の対象外となる自由診療のため、検査方法・精度・受けられる妊娠週数の違いがそのまま費用差として表れます。

主な6つの検査について、費用相場と検査区分を一覧にすると次のとおりです。

検査名費用相場検査区分
胎児超音波検査(胎児ドック)約5千円〜5万円非確定検査
母体血清マーカー検査約2〜3万円非確定検査
コンバインド検査約5千円〜5万円非確定検査
NIPT(新型出生前診断)約10〜20万円非確定検査
羊水検査約10〜20万円確定検査
絨毛検査約10〜20万円確定検査

※施設や検査項目によって金額は異なります。

非確定検査は採血や超音波で胎児の染色体異常の「可能性」を調べるスクリーニング検査で、母体への身体的負担が少なく費用も比較的抑えられています。一方、確定検査はお腹に針を刺して胎児由来の細胞を直接採取する検査で、診断が確定する代わりに費用と流産リスクが上がります。

検査ごとの費用と特徴

出生前診断の各検査は、費用だけでなく実施できる妊娠週数や検査でわかる内容も異なります。早見表で示した6つの検査について、特徴と費用を1つずつ確認していきます。

胎児超音波検査(胎児ドック)

費用相場は約5千円〜5万円の非確定検査で、超音波で胎児の形態や発育を画像で確認します。妊娠11〜13週ごろには胎児の後頸部の厚み(NT)を測定し、染色体異常の確率を推定する目的でも用いられます。

身体的なリスクは少なく、料金は施設や検査内容によって幅があります。

詳しい特徴は胎児ドックとは?新型出生前診断(NIPT)との違いをご覧ください。

母体血清マーカー検査

費用相場は約2〜3万円の非確定検査で、妊婦さんの血液中の特定成分を測定して染色体異常の確率を算出します。実施時期は妊娠15〜20週ごろで、代表的なものにクアトロテストがあります。

ダウン症(21トリソミー)・18トリソミー・開放性神経管奇形の3つの可能性を、「○分の1」という確率の形で判定します。

詳しい特徴は母体血清マーカー(クアトロテスト)はいつ受ける?検査方法や費用について解説をご覧ください。

コンバインド検査

費用相場は約5千円〜5万円の非確定検査で、妊娠11〜13週に超音波検査と専用の血液検査を組み合わせて染色体異常の可能性を判定します。

判定の対象はダウン症(21トリソミー)・18トリソミー・13トリソミーの3つで、結果は確率の形で示されます。

詳しい特徴はコンバインド検査とは?他の検査との違いについてをご覧ください。

NIPT(新型出生前診断)

費用相場は約10〜20万円の非確定検査で、母体の採血で胎児由来のDNA断片を解析します。妊娠10週以降と早い時期から受けられ、非確定検査の中では精度が高い点が特徴です。

認証施設では21・18・13トリソミーが基本対象となり、認証外施設では微小欠失や全染色体まで含めたプランが選べる場合もあります。

詳しい特徴は新型出生前診断でわかること・わからないことを徹底解説をご覧ください。

羊水検査

費用相場は約10〜20万円の確定検査で、妊娠15〜16週以降にお腹に針を刺して羊水を採取し、胎児の染色体を直接調べます。

胎児由来の細胞を解析するため結果は確定的に示される一方、針を子宮内に挿入することから0.3%程度の流産リスクが報告されています。

詳しい特徴は羊水検査と絨毛検査について。その違い、リスクや検査方法などをご覧ください。

絨毛検査

費用相場は約10〜20万円の確定検査で、妊娠11〜14週ごろにお腹に針を刺して絨毛細胞を採取し、胎児の染色体を調べます。

羊水検査より早い時期に確定診断が得られる一方、流産リスクは約1%(報告により幅があります)とやや高く、実施できる医療機関も限られます。

詳しい特徴は絨毛検査についてをご覧ください。

出生前診断は保険適用される?医療費控除・助成金の扱い

出生前診断は保険適応?

NIPT・羊水検査・胎児ドックなどの出生前診断は、健康保険・医療費控除・高額療養費のいずれも原則対象外で、検査費は全額自己負担となります。出生前診断が病気の治療を目的とした検査ではなく、胎児の状態を確率的に調べるスクリーニング・診断という位置づけだからです。

費用面の支援を期待して受診すると想定外の出費につながる恐れがあるため、制度上の扱いを事前に確認しておくことが大切です。

公的医療保険は適用されない(自由診療)

出生前診断は健康保険の適用外で、全額自己負担の自由診療です。公的医療保険は病気の診断・治療に対して給付される仕組みですが、出生前診断は治療を目的とした検査ではないため、保険の対象外と位置づけられています。

そのため検査料金は施設が自由に設定でき、同じ検査名でも医療機関ごとに金額が大きく異なる点に注意が必要です。

医療費控除の対象外

出生前診断の費用は医療費控除の対象になりません。国税庁は、出生前遺伝学的検査について「胎児の染色体の数的異常を調べる診断の一種であり、結果が治療につながらないため、医療費控除の対象とならない」との見解を示しています。

確定申告の医療費にまとめて計上することはできないため、検査費用は別途自己資金として準備しておく必要があります。

出典:国税庁|母体血を用いた出生前遺伝学的検査の費用

高額療養費・自治体助成金の扱い

高額療養費制度は公的医療保険の対象となった医療費に適用される制度のため、保険適用外の出生前診断は対象外となります。

自治体の支援については、こども家庭庁が紹介する取り組みを見ると、検査費そのものの助成ではなく、市町村の母子保健窓口での情報提供や相談対応が中心となっています。費用面の直接的な軽減策は限定的なため、検査費用は自己資金として準備しておく必要があります。

出典:こども家庭庁|出生前検査に関する支援の取り組み 自治体事例紹介

NIPTの費用に幅が出る理由|認証施設と認証外施設の違い

当施設での新型出生前診断にかかる費用

NIPTの費用は約10〜30万円と幅があります。その主な理由は、施設が「認証施設」か「認証外施設」かという施設区分の違いにあります。

認証施設は出生前検査認証制度等運営委員会の基準で対象疾患や実施体制が定められており、認証外施設に比べて料金幅が狭まる傾向にあります。一方、認証外施設は検査項目や受検条件を施設ごとに自由に設定できるため、料金幅が広くなる傾向があります。

両者の違いを比較すると次のとおりです。

比較項目認証施設認証外施設
検査対象疾患21・18・13トリソミーに限定全染色体・微小欠失など幅広く選択可
遺伝カウンセリング検査前後で必須施設によって対応が異なる
受検条件一定の条件あり制限が少なく受けやすい
陽性時のフォロー連携した医療体制で対応施設によって対応が異なる
料金の傾向認証外施設に比べて幅が狭い検査項目に応じて幅広い

それぞれの施設区分の特徴を順に確認していきます。

出典:出生前検査認証制度等運営委員会|NIPT認証医療機関一覧

認証施設の費用と特徴

認証施設のNIPTは、対象疾患や実施体制が運営基準で定められている分、検査前後のサポートまでパッケージで提供される点が特徴です。

検査対象は21・18・13トリソミーの3疾患に限定されています。検査の前後には、臨床遺伝専門医や認定遺伝カウンセラーによるカウンセリングが必須です。陽性となった場合は、連携する医療機関で確定検査を受けられる体制も整えられています。

検査範囲は限定的ですが、サポート体制まで含めて安心して受けたい人に向く施設区分です。

認証外施設の費用と特徴

認証外施設のNIPTは、検査項目の選び方によって費用が10万円台から30万円前後まで幅広く設定されています。認証制度の基準に縛られず、施設ごとに検査内容や受検条件を自由に設定できるためです。

選べる検査項目別の料金イメージは次のとおりです。

検査項目内容費用イメージ
基本検査13・18・21番染色体+性染色体約20万円前後
全染色体検査1〜22番常染色体+性染色体約23万円前後
全染色体+微小欠失検査上記+微小欠失症候群約25〜30万円

検査項目を自由に選べる一方、遺伝カウンセリングや陽性時の対応は施設によって差があります。料金だけでなく、検査前後のサポート体制もあわせて確認しておくことが大切です。

陽性時の追加費用は施設選びで大きく変わる

出生前診断にかかる費用まとめ

非確定検査が陽性となった場合は、確定検査の費用が追加で発生します。出生前診断には公的な費用補助の仕組みがないため、陽性時の総額は施設のサービス内容によって変わります。

確定検査の費用妊婦さんの負担総額(NIPT約20万円の場合)
自己負担約10〜20万円約30〜40万円
施設が負担0円約20万円

陽性時の費用負担に関する制度上の規定はなく、認証施設・認証外施設のいずれも施設ごとに方針が異なります。施設が負担するタイプを選べば、陽性時に追加の支払いが発生しないため、予算が立てやすくなります。

たとえばDNA先端医療では陽性時の羊水検査費用を全国どこの医療機関でも全額負担しており、料金プランはNIPTの検査料金ページで確認できます。

費用だけでなく陽性時の扱いまで含めて施設を選ぼう

出生前診断を検討する場合は、料金表を比較するだけでは見えてこないコストがあります。陽性となった場合の確定検査費用や、検査前後のサポート体制の有無は、施設選びの段階で必ず確認しておきたいポイントです。

施設を絞り込む際は、次の3点を確認しておくと安心です。

  • 受けたい検査項目(基本/全染色体/微小欠失)がプランに含まれているか
  • 陽性となった場合の確定検査費用を、自分で負担するのか施設が負担するのか
  • 検査前後のカウンセリングと、陽性時のフォロー体制が整っているか

3点を押さえておけば、想定外の出費やサポート不足を防ぎ、納得してNIPTを受けることができます。

DNA先端医療では陽性時の羊水検査費用を全額負担しており、絨毛検査の費用までカバーされています。検査プランごとの料金はNIPTの検査料金ページで確認できます。

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大河友美
国立大学医学部保健学看護科卒業後、大学病院で6年、看護師として勤務。その後、国立大学医学部保健学大学院へ進学し修士号取得。現在は、子育てをしながら医療ライター・監修者として活動中。学歴:平成21年 国立大学医学部保健学看護科 卒業、平成28年 国立大学医学部保健学大学院 修了。取得資格:看護師、保健師、修士(保健学)。

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