2021.10.08
出産
妊娠
妊娠が判明した後にもらう手帳といえば、ほとんどの方が母子手帳を思い浮かべるかと思います。 あなたは母子手帳をいつ、どこで、どのようにもらうかご存知でしょうか。
今回の記事では、母子手帳をもらう時期やもらう方法、使い方や記載事項など、具体的な活用方法やよくある質問についてご紹介します。 母子手帳を活用して、健やかな妊娠・出産・育児ライフを過ごすことができれば幸いです。
そもそも母子手帳とはどういった手帳なのでしょうか？自分のお母さんやママ友といった周りの方々から、なんとなく母子手帳について話は聞いたことがある、見たことがあるという方もいらっしゃると思います。しかし、何が書かれているか、具体的な内容や、どのように使うかイマイチ分からない、ピンとこないという方も多いのではないでしょうか。
母子手帳の正式名称は「母子健康手帳」といい、母子の健康保持・増進のために、保健指導や健康診査・医療（予防接種など）・その他の措置について定めた「母子保健法」に基づき、市町村で交付されるものです。母子手帳のおかげで妊産婦死亡率や乳児死亡率が減少した歴史もあり、お母さんと赤ちゃんの健やかな成長を担うために、母子手帳は欠かせないものとなっています。
母子手帳は妊娠、出産時のみに使用する手帳ではなく、妊娠から就学する6歳までの記録が残るように作られています。
なお、母子手帳は日本だけでなく、世界で年間約2,200万冊が発行されています。
続いて気になる母子手帳をもらう時期、もらう方法についてご説明します。
はじめに母子手帳をもらう時期ですが、厳密にこの時期、と定められていません。だいたいの目安は、赤ちゃんの心拍が確認できる時期となります。
母子手帳のもらい方ですが、市区町村の役所か保健センターに妊娠届を提出し、母子手帳を交付してもらいましょう。以下が一般的に受け取りに必要なものです。
など
受け取る際に必要なものは自治体によって異なりますので、事前にホームページや電話等で確認をしておきましょう。
市区町村の役所か保健センターには事前に電話してから受け取りにいくとスムーズです。
赤ちゃんの心拍が確認できると（妊娠7から8週頃）、病院の医師や助産師から母子手帳をもらうよう指示があります。母子手帳は病院ではもらえませんので、注意してくださいね。
市区町村の役所、もしくは保健センターに妊娠届出書と必要書類を提出すると、母子手帳が交付されます。自治体によっては妊娠証明書が不要な場合もあります。事前にホームページなどで確認をしておきましょう。
その他母子手帳と一緒にもらえるものとして、妊婦健診の補助券やマタニティマークやキーホルダー、妊婦健康診査受診票や新生児聴覚検査受診票が入った「母と子の保健バッグ」、両親学級の案内、産後のマッサージの補助券などがあります。妊娠生活について、また一緒に渡される補助券、両親学級などの参加への説明があるでしょう。
自治体によっては、保健師や助産師といった専門のスタッフと面談できるケースもあります。これらは地域によって違いますので、詳細はホームページなどを参照してください。母子手帳と一緒にもらった妊婦健診の補助券は、これから定期的に使用しますので、紛失しないように保管をしておきましょう。
なお、市町村によっては代理人が母子手帳を受け取ることも可能です。妊婦本人の身分証明書のコピーや代理店の身分証明書が必要になるため、事前に電話で必要なものを確認しておきましょう。
「母子手帳」という、名前の通りお母さんと子どもの健康管理手帳ですが、お父さん向けの手帳はあるのでしょうか？
答えは「Yes」。父子健康手帳について、法令で定められたものはありません。しかし、自治体によっては「父子健康手帳」や「パパ向けのハンドブック」といった手帳が存在します。そのほか教育専門家や育児サークルなどから配布されている父子手帳もあり、内容やスタイルもさまざまで、離乳食の作り方や、子育てに関する知識が書かれているものが多いです。
父子手帳の費用についても、無料から900円といった有料で販売している自治体までさまざまで、母子手帳と一緒に配布していることもあります。旦那さんが父子手帳をもらったら、一緒に目を通してみることをおすすめします。
続いて母子手帳の使い方についてご紹介します。 母子手帳とは、お母さんと赤ちゃんの健康管理のための手帳のことでした。
具体的な内容については、厚生労働省より全国一律で定められている必須記載事項と、自治体の任意で記載する、任意記載事項があります。
妊娠中の経過、予防接種の記録、乳幼児身体発育曲線といった、妊娠や出産についての情報、赤ちゃんの健康状態、発育、発達、などの情報を記録します。こちらは主に医師が記載することが多いです。
日常生活上の注意点やアドバイスなどが記載されています。妊娠、出産、子育ての参考にしてください。
母子手帳は妊婦健診のたびに、お母さんと赤ちゃんの状態について、医師が必要事項の記入を行います。そのため、妊婦健診の際は忘れないように母子手帳を持って行きましょう。
また、外出中の急な体調不良や事故といったトラブル発生時、母子手帳を携帯していると、そのまま病院に行くことになった場合でも、病院側がそのときの妊娠状況の確認をすみやかに行うことができます。
できれば健診のときだけでなく、母子手帳は常時携帯されることをおすすめします。
母子手帳には、妊婦健診のたびに医師が記入する必要事項以外にも、お母さんが記入することのできる自由欄があります。
もちろん自由欄ですので、書く内容に正解はありません。今回はおすすめの記録内容をご紹介しますので、参考にしてください。
妊娠中や産後における、そのときの体調や気持ち、妊娠中の体の変化、胎動を感じ始めた時期や感想など。
首が座った、寝返りができるようになった、喋った、などといった赤ちゃんの成長。
母子手帳をきちんと記入することは、お母さんや赤ちゃんの健康管理に役立つことはもちろん、次回の妊娠、出産時の参考にすることができます。
また、ときどき母子手帳を読み返すと、「このときはこんなことで悩んでいたな」「はじめて寝返りができるようになった日は本当に嬉しかったな」など、妊娠や出産、自分と子どもの成長の振り返りを行うことができます。ご自身の負担のない範囲で、ぜひ自由欄にも記載をしてくださいね。
母子手帳に関するよくある質問を紹介します。
ぜひ参考にしてください。
母子手帳は赤ちゃん一人につき1冊なので、追加の母子手帳を受け取ってください。
母子手帳をなくした場合は、市区町村の役所、もしくは保健センターに相談しましょう。再交付が受けられます。
引っ越した場合も母子手帳は使い続けることができます。ただし、県を超えた場合、手帳以外の補助は再度交付を受ける必要があります。
6歳を超えても母子手帳は捨てずに保存しておきましょう。
診断や予防接種の記録が残っているので、6歳以降も役に立ちます。また、成長の記録も残っているので、思い出としても保存しておきましょう。
今回の記事では、母子手帳をもらう時期やもらう方法、使い方や記載事項など、具体的な活用方法などについてご紹介しました。
母子健康手帳、すなわち母子手帳は、「母子保健法」に基づき、市区町村で交付されるものです。
母子手帳は、お母さんの妊娠や出産の経過、赤ちゃんの健康状態、発育、発達、予防接種の有無などが記録されており、お母さんと赤ちゃんの健康管理をする上で欠かせない、包括的な健康管理の手帳です。
加えて、日々変化するお母さん、赤ちゃんの毎日をつづる自由記入欄もあり、大切な思い出や記録の1つでもあるとも言えます。
健やかな妊娠・出産・育児ライフに、ぜひ母子手帳を活用していただけると幸いです。
母子手帳の持ち運びには母子手帳ケースがおすすめです。母子手帳だけではなく、保険証や診察券、病院の領収書をまとめて管理するのに非常に便利です。
母子手帳ケースにはいくつも種類があるので、迷われている方はぜひチェックしてみてください。
なお、以下の記事では、赤ちゃんが生まれる前に男の子か女の子か知るための「新型出生前診断」についてまとめているので、興味がある方は参考にしてください。
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